電子ブレーカーを導入するメリットは「省コスト化」を実現させることです。電気の基本料金を削減するブレーカーとして認識して下さい。

電子ブレーカーは、電気の基本料金を下げることが出来ますが、省エネ（エコ製品）ではございません。何故ならば、電力会社の供給約款に基づいて、電力会社の契約変更を行なう用途で活用されているだけで、省エネ能力は搭載していません。

電子ブレーカーは、低圧需要家の電力会社の基本料金を下げることが出来ます。200V(低圧電力）と100V（従量電灯）共に電子ブレーカーの活用が出来ますが、基本料金の単価が大きい低圧電力の方がメリットが生じやすくなっています。

電力会社により異なりますが、低圧電力と電灯契約の複合契約を用意している電力会社もございます。複合契約の場合、個別契約に比べ基本料金が割高になるため、メリットが生じる可能性が大きくなります。

また、従量電灯（100V）の使用料金（使用単価）を抑える目的で複合契約に変更する際にも活用することが出来ます。複合契約には、電力会社によって適用範囲が設定されているので、適用範囲外を電力会社の適用範囲内まで容量を落とす用途でも力を発揮します。
※東京電力の低圧後負荷契約は原則として15kw～50kwの範囲になります。従量電灯のkVA+低圧電力のkwの合計値が50kwの場合は、複合契約の適用範囲まで契約容量を下げる目的で電子ブレーカーが有効となります。

更には、キュービクル（高圧電力）の設置を回避する目的、または、キュービクル（高圧電力）の廃止を目的とした用途でも力を発揮します。

電力会社別の複合契約の内容などは「2015年電力会社料金表」をご確認ください。